2016
八角親方（52）と貴乃花親方（43）が理事長の座を争うと目されている相撲協会理事長選挙。3月28日の選出を前に、外部理事に対する殺害予告があったと「週刊新潮」3月10日発売号が報じている。
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殺害予告があったのは2月8日午前11時半。ある外部理事の元へ右翼を名乗る男から電話があり、「（理事長選で）八角に投票しないと殺すぞ」と脅迫されたのだ。既に警察に被害状況を通報しているという。
脅迫された人物とは別の外部理事・宗像紀夫氏（74）が、「週刊新潮」の取材に応じ、この件について語った。
「殺害予告の話は私の耳にも入っています。『殺すぞ』とはっきり言っているわけですから重大な事件です」
さらに宗像氏はインタビューの中で、現理事長である八角親方の協会“私物化”を指摘。自らの息がかかった元年寄を評議員に押し込もうとしたほか、理事会の事前の承認を得ずに、弁護士や公認会計士と契約を結んだという。
「そもそも相撲協会では、反社会勢力の問題に強い弁護士事務所に顧問をお願いしており、そこには弁護士が10人以上もいる。だから、新しい弁護士と顧問契約を交わす必要などないはずなのです」（宗像氏）
新たに契約した顧問弁護士の時給は3万円、公認会計士は2万円。これについて、“報酬が高すぎる”との声が協会内部で上がっている。
「雇う必要もないのに自分の知り合いを雇い、そこに協会が損害を被るような形で資金が流れていれば、これは『背任的行為』になります。しかも、相撲協会は民間企業ではなく、公益財団法人。尚更財産はきちんと管理されなければなりません」（宗像氏）
相撲協会に不穏な空気が漂う中、3月13日には春場所が始まる。
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「週刊新潮」3月10日発売号では、八角親方の理事長就任が決まった昨年12月の理事会での不自然な経緯や、就任後に変更された協会の資産運用法についても掲載している。
「週刊新潮」2016年3月17日号 掲載
新潮社
2016
ニッポン放送の定例社長会見が８日、都内の同局で行われ、１月の解散騒動を乗り越えたＳＭＡＰの中居正広（４３）がパーソナリティーを務める「Ｓｏｍｅ ｇｉｒｌ’ ＳＭＡＰ」（土曜、後１１・００）を打ち切る予定がないことを明かした。
解散騒動により、９月にも番組が終了するなど影響があるか問われた同局の檜原麻希取締役編成局長は「今のところ、ございません」と影響がないことを明かした。
中居は番組内で騒動に触れてはいないが局長は「収録はやっています」といい、「（中居が）『何を言ってもネットで騒がれるんだよね』という話はおっしゃっていましたが、事務所とも継続を確認してやっております」と番組継続を説明した。
中居が司会を務めるＴＢＳ系「中居正広の金曜日のスマたちへ」（金曜、後９・００）は、２月１２日放送回から番組名を「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」に変更した。ＳＭＡＰを意味する「スマ」がなくなったことからさまざまな憶測が飛び交ったが、局長は「うちの番組はそのままです」とタイトル名に変更がないことも話した。
2016
今年デビュー25周年を迎えたZARDのオールタイムベストアルバム『ZARD Forever Best ～25th Anniversary～』が音楽チャートで快進撃を見せている。
2月10日にリリースされた同アルバムは発売から2週間以上が経った2月28日付のオリコン・デイリーアルバムチャートで1位を獲得したほか、その後もオリコン・ウィークリーアルバムチャートで4週連続のトップ10入りを果たした。
ZARDは、故・坂井泉水さん（1967-2007）を中心とした音楽ユニットとして、91年2月10日に『Good-bye My Loneliness』でデビュー。
人気シングル曲の『負けないで』、『揺れる想い』、『マイフレンド』などがミリオンセラーを達成するも、ボーカルや作詞を手掛けていた坂井さんが2007年5月に急逝した。
坂井さんの死から間もなく9年の月日が流れるが、高品質Blu-spec CD2で発表された同アルバムが、いまだに異例のロングセールスを記録している。
93年に発売された代表曲の一つの『負けないで』は、日本テレビ系「24時間テレビ 『愛は地球を救う』」のチャリティーマラソンのコーナーで毎年のように流され、94年には選抜高等学校野球大会の入場行進曲に起用された。
さらに、2014年には高校英語の教科書「MY WAY English Communication II」(三省堂発刊)で、「An Encouraging Song（元気がでる歌）」として『負けないで』の魅力が紹介され、同教科書は全国約400の高校で採用されるなど、世代を超えて愛され続けている。
『負けないで』をはじめとしたZARDの名曲がここまで支持される理由とは何なのか?
芸能評論家の三杉武氏は語る。
「『負けないで』に関して言えば、やはり高校の教科書や『24時間テレビ』、それに学校の運動会などで起用されていることは無視できませんが、逆に言えばそれだけ頻繁に耳に入ってきても飽きられず、愛され続けている点は特筆すべき点です。坂井さんの透明感がありながら、じつは意外に力強く、それでいて押しつけがましさのない歌声、ポップでキャッチーな歌謡曲の“王道”をいっているようで、じつはロックやソウルの要素も散りばめられており、当時としては斬新なアレンジが施されたメロディーライン、そして何よりも坂井さんの単純なようで、精巧に選び抜かれた一つひとつの歌詞のフレーズおよびその配置の妙が、曲としての完成度を大いに高めていると思います」
2016
広島県府中町で昨年１２月、町立府中緑ケ丘中３年の男子生徒（当時１５歳）が自殺した問題で、別生徒の万引き行為を学校が男子生徒の行為と誤って資料に記録し、この資料に基づく非行行為を理由に「志望校への推薦は認められない」と男子生徒に伝えていたことが８日、分かった。誤った記録は生徒が１年生の時、学校が内部の会議用資料として作成し、その後誤りが判明したが、原本記録は訂正されないまま進路指導に使われたという。
町教委によると、男子生徒は第１志望の公立高校とともに、第２志望で校長推薦が必要な専願による私立高校の受験を希望していた。担任は昨年１１月中旬の進路指導で、１年時に万引きしたと誤って記載された記録に基づき、男子生徒に「推薦できない」と説明した。
その後も、同１２月８日まで計４回の進路指導を実施。他の受験方法を生徒に勧め、保護者にも伝えるように指導したという。その際、担任は万引きについて生徒に尋ねたが「生徒から否定するような発言はなかったので、確認が取れたと思った」と学校の聞き取りで説明したという。
記録は生徒指導の会議用に教員らが作成し、会議で誤記載に気付いて訂正したという。だが、記録の内容が保存されていた電子データは訂正されていなかった。
同８日には三者面談による進路指導が予定されていたが男子生徒は現れず、父親が自宅で倒れているのを発見し、その後に死亡が確認された。自宅には自殺をほのめかす書き置きがあったという。学校は翌９日に開いた全校集会で「（生徒は）急性心不全で急死した」と説明。記録が誤っていたことも分かり、遺族に伝えた。
８日夜に同町の高杉良知教育長らが記者会見し、「生徒が自ら命を絶ったことについて、学校の責任があったと認識している。教育委員会として心からおわびする」と謝罪し、同校の坂元弘校長は「本来なら推薦できるにもかかわらず、できないと伝えて生徒を大変苦しめた」と述べた。町教委は自殺の経緯を調べる第三者委員会を設置する方針。
町教委は公立高一般入試が終了した８日夜に保護者会を開き、生徒の自殺や学校のミスの経緯などについて説明し謝罪した。出席した保護者によると、保護者からは「生徒のＳＯＳに気付かなかったのか」などの質問が相次いだという。男子生徒の同級生の保護者という男性（４７）は「学校が生徒の声に耳をかたむけていれば、ふせげた話ではなかったのか」と憤った。【石川将来、植田憲尚、高橋咲子】
2016
八角親方（52）と貴乃花親方（43）が理事長の座を争うと目されている相撲協会理事長選挙。3月28日の選出を前に、外部理事に対する殺害予告があったと「週刊新潮」3月10日発売号が報じている。
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殺害予告があったのは2月8日午前11時半。ある外部理事の元へ右翼を名乗る男から電話があり、「（理事長選で）八角に投票しないと殺すぞ」と脅迫されたのだ。既に警察に被害状況を通報しているという。
脅迫された人物とは別の外部理事・宗像紀夫氏（74）が、「週刊新潮」の取材に応じ、この件について語った。
「殺害予告の話は私の耳にも入っています。『殺すぞ』とはっきり言っているわけですから重大な事件です」
さらに宗像氏はインタビューの中で、現理事長である八角親方の協会“私物化”を指摘。自らの息がかかった元年寄を評議員に押し込もうとしたほか、理事会の事前の承認を得ずに、弁護士や公認会計士と契約を結んだという。
「そもそも相撲協会では、反社会勢力の問題に強い弁護士事務所に顧問をお願いしており、そこには弁護士が10人以上もいる。だから、新しい弁護士と顧問契約を交わす必要などないはずなのです」（宗像氏）
新たに契約した顧問弁護士の時給は3万円、公認会計士は2万円。これについて、“報酬が高すぎる”との声が協会内部で上がっている。
「雇う必要もないのに自分の知り合いを雇い、そこに協会が損害を被るような形で資金が流れていれば、これは『背任的行為』になります。しかも、相撲協会は民間企業ではなく、公益財団法人。尚更財産はきちんと管理されなければなりません」（宗像氏）
相撲協会に不穏な空気が漂う中、3月13日には春場所が始まる。
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「週刊新潮」3月10日発売号では、八角親方の理事長就任が決まった昨年12月の理事会での不自然な経緯や、就任後に変更された協会の資産運用法についても掲載している。
「週刊新潮」2016年3月17日号 掲載
新潮社