14日の東京株式市場は、海外株式市場の不安定な値動きや為替の円高進行を受けた売りが広がり、全面安となった。日経平均株価の下げ幅は一時前日比771円まで拡大し、取引時間中としては2015年9月29日以来ほぼ3カ月半ぶりに1万7000円を割り込む場面もあった。終値は474円68銭安の1万7240円95銭。
　米国株式市場は13日、ダウ工業株30種平均が364ドル安と大幅に下落。外国為替市場では一時1ドル＝117円台前半まで円高・ドル安が進み、投資家が運用リスクを回避する動きを強めた。
　日経平均は前日、7営業日ぶりに反発したが、原油安や国内景気の先行き懸念など投資環境の悪化が重なり、投資意欲は再び冷え込んだ。市場関係者からは「株式相場はしばらく厳しい状況が続く」（大手証券）と弱気の声が上がった。
　一方、大幅に下落して始まった中国・上海株式市場は徐々に切り返し、14日の上海総合指数は前日比で約2％上昇した。これと連動し、日経平均も取引終了にかけて値を戻す展開となった。
　東証1部全銘柄の値動きを示す東証株価指数（TOPIX）は35．54ポイント安の1406．55。出来高は26億1万株、売買代金は2兆8562億円だった。